来年度から始まる40-74歳の新しい健康診断(特定健診)の結果、受診者の5割が医療機関での診察が必要になる恐れがあることが、人間ドック受診データの分析でわかった。◇参考リンク
日本人間ドック健診協会(笹森典雄理事長)が24日発表した。
(中略)
もし中高年の半分が健診後に医療機関を受診すれば、医療費の高騰につながる恐れがある。笹森理事長は「厚労省の定めた判定値を超えても、一律に病院を勧めるのではなく、保健指導で生活習慣を変えるように促すことが大事」と話している。
○特定非営利活動法人日本人間ドック健診協会
